賃貸物件にあるフリーレントとは？デメリットと初期費用も解説

賃貸物件を探してみると、条件のひとつに、フリーレントと書かれた物件が見つかることがあります。
フリーレントは一見すると借主に有利なようですが、気を付けたいデメリットがいくつかあり、入居前に特徴をよく確認したほうが安全です。
今回は、賃貸物件にあるフリーレントとは何かにくわえ、採用の理由や入居時のデメリット、初期費用も解説します。

採用の理由も確認！賃貸物件にあるフリーレント

フリーレントとは、入居後一定期間の家賃が無料になるサービスのことであり、大家さんにとっては家賃を下げずに空室を埋めるための有効な対策です。
ここでは、「概要」と「採用の理由」という2つの観点から、フリーレントについて解説します。

概要

フリーレントとは、契約開始の直後に、家賃の免除期間を設ける条件のことです。
家賃の免除期間は、数日間だったり2か月間にわたったりと、物件によってまちまちです。
フリーレントが見られる賃貸物件には、マンションやアパートなどがあります。
対象の部屋の間取りは、単身者向けの1Rや1DK、ファミリー向けの3DKなどさまざまです。
現在では、インターネットで賃貸物件を探すとき、フリーレントを検索条件のひとつに選べることがあります。
フリーレントのある賃貸物件に入居すれば、契約開始からしばらくは家賃が発生しなくてお得です。

採用の理由

契約開始から一定期間とはいえ、家賃がなぜ免除されるのか、人によってはかえって不安になるかもしれません。
フリーレントが採用される理由は、大家さん側のメリットにあります。
自然に借主が決まる可能性の低い部屋は、家賃をしばらく免除してでも、空室を早く埋めたほうがお得なことがあります。
家賃を免除するのは契約開始の直後だけであり、規定の期間が過ぎれば、大家さんは通常どおりに家賃収入を得られるからです。
フリーレントの効果ですぐに借主が決まれば、長期的には十分な収益を得られる可能性があります。
もし通常どおりの仕組みにこだわり、長期にわたって空室が続くと、損失は拡大する一方です。
また、空室対策の一環で、家賃の値下げが必要になる可能性も出てきます。
家賃の値下げは、賃貸物件の資産価値が低下する理由になりえるため、投資の効率からいえば、できるだけ避けたいところです。
フリーレントで借主を確保できれば、空室対策の必要性が下がり、家賃の値下げを避けやすくなります。
このように、フリーレントは大家さん側のメリットを理由に採用されており、物件自体に特殊な事情はないのが一般的です。

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賃貸物件におけるフリーレントのデメリット

契約開始から一定期間にわたって家賃がかからない点は魅力的ですが、フリーレントには気を付けたいデメリットがいくつかあります。
入居前に確認したい主なデメリットは、以下のとおりです。

違約金

フリーレントでは、契約開始からしばらくは家賃がかからない代わりに、最低居住期間が定まっています。
規定の期間が過ぎる前に退去すると違約金が発生するのは、借主にとってのデメリットです。
具体的な最低居住期間や違約金の額は、賃貸借契約で取り決めます。
たとえば、契約日より1年以内に退去したら、違約金として家賃を3か月分支払うなどと記されますが、具体的な条件は物件によって異なります。
自分にとって困る条件になっていないか、事前にしっかり確認しましょう。
最低居住期間や違約金を定めるのは、フリーレントの採用理由が長期的な家賃収入を見越したものだからです。
短期間の居住はフリーレントの趣旨にそぐわず、大家さんにメリットがありません。
想定と異なる形で利用されないよう、賃貸借契約で最低居住期間を定め、違反時には違約金を請求する対応がとられています。
短期間で引っ越す予定の方にとって、フリーレントはデメリットが大きいため、新居を探すときは注意しましょう。

家賃が高いリスク

フリーレントのデメリットのひとつに、家賃が高いリスクが挙げられます。
一部の賃貸物件では、フリーレントを採用する代わりに、家賃を地域の相場より1割ほど高く設定しているケースがあります。
周辺の物件と比較して家賃が割高だと、契約開始直後はフリーレントによってお得になっても、長期的には出費がかさむものです。
なお、フリーレントを採用しつつ、地域の相場どおりに家賃を設定している賃貸物件はよく見られます。
家賃が割高なのはあくまで一部の物件ですが、知らずに入居して損をしないように注意が必要です。
フリーレントのある賃貸物件を選ぶときは、周辺の物件と比較して家賃が高くないか、事前にしっかり確認しましょう。

家賃以外の支払い

フリーレントにおいて、一定期間にわたって免除されるのは、基本的に家賃のみです。
賃貸物件でかかる管理費や共益費、駐車場代などは、契約開始の直後から通常どおりに発生する可能性があります。
家賃に気をとられ、ほかの費用を見落としていると、支払いで家計が苦しくなりかねません。
入居にあたっては、最低居住期間や違約金などとあわせて、何の費用がしばらく免除されるのかをよく確認することが大事です。

物件数

フリーレントは近年普及してきているものの、物件数はまだ十分とは言えません。
そのため、フリーレントに強くこだわると、条件に合う賃貸物件がなかなか見つからない傾向にあります。
良い新居をうまく見つけるには、フリーレントにあまりこだわりすぎないことが大事です。

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フリーレントのある賃貸物件の初期費用

先述のとおり、フリーレントで免除されるのは主に家賃で、そのほかの費用は通常どおりにかかる可能性があります。
入居時に資金が不足しないよう、一般的な初期費用はしっかり確認しておくことが大事です。

一般的な初期費用

賃貸物件で一般的な初期費用には、敷金・礼金と仲介手数料が挙げられます。
また、家賃の滞納に備えて保証会社を利用するなら、保証料の支払いが必要です。
さらに、契約日から月末までの日割りで、当月分の家賃と管理費・共益費を支払います。
あわせて、翌月分の家賃と管理費・共益費も、入居前の段階で支払うものです。
以上が一般的な初期費用ですが、入居先がフリーレントを採用していれば、家賃に関するものはかからない可能性があります。
初期費用に含まれる家賃がどうなるかは、フリーレントの対象期間によって変わります。
契約開始から2か月にわたって家賃が免除されるなら、当月分と翌月分の家賃が両方とも不要となるため、節約効果が大きいです。
なお、賃貸物件によっては、管理費・共益費が家賃に含まれているケースがあります。
家賃が当面免除されるなら、管理費・共益費の支払いがどうなるのか、事前に確認したほうが安心です。

初期費用は節約できるのか

近年の賃貸物件には、初期費用から敷金・礼金を省いているものが見られます。
さらに、フリーレントまで採用されていれば、初期費用をより節約できるように思えるでしょう。
しかし、先述のとおり、フリーレントを採用している賃貸物件はまだ少ないです。
敷金・礼金が不要なことを条件にくわえると、ますます数が限られ、新居の候補が見つかりにくくなってしまいます。
初期費用に、敷金・礼金・家賃が含まれない賃貸物件も見つかる可能性はありますが、あまりこだわりすぎないことが大事です。

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まとめ

賃貸物件にあるフリーレントとは、契約開始の直後に家賃の免除期間を設ける条件で、長期的に見れば大家さんが利益を見込めることなどが理由で採用されています。
借主にとっては、短期間で退去すると違約金が請求される、家賃が高いリスクがあるなどのデメリットに注意が必要です。
また、免除されるのは基本的に家賃のみで、敷金・礼金・仲介手数料などの初期費用は、通常どおりにかかる可能性があります。