住宅ローン相談に適したタイミングはいつ？相談先や事前に必要な準備も解説

マイホームの購入資金は、住宅ローンを利用して確保するのが一般的ですが、何から始めれば良いかわからずお困りの方もいるでしょう。
住宅ローンを利用して家を購入するには、まず適切なタイミングでローン相談を実施することが大切です。
そこで今回は、住宅ローン相談に適したタイミングと主な相談先、事前に準備したいものを解説します。

住宅ローン相談に適したタイミング

住宅ローンを活用してマイホームを購入するには、まずローン相談をおこなうことが大切です。
基本的に住宅ローンは、家の購入を決めたタイミングで相談するのがおすすめです。
購入を決めた段階であれば、借入金の返済プランを具体的かつ現実的に立てやすくなり、返済開始後の滞納リスクの抑制につながります。

購入する家が決まる前のタイミングが相談に適している理由

購入する物件が決まったタイミングで住宅ローンを相談するのがおすすめの理由としては、返済プランをイメージしやすくなる点が挙げられます。
住宅ローン相談の前に家を選ぼうとしても、月々の支払い額や返済計画を意識しながらの物件選びは困難です。
購入する家を選んでから住宅ローンを検討し始めると、ローン選びにかけられる時間に限りが生じるため、焦って金利の高いローンを契約してしまうおそれがあります。
住宅ローン審査に落ちて購入資金を確保できない場合、仮にその家が条件に合致していたとしても、再び物件探しから始めなければなりません。
一方で、物件が決まっていない場合に住宅ローンを相談すれば、契約方法を把握した状態での物件選びが可能になり、具体的な資金計画を考慮しながら購入する家を選びやすくなります。
住宅ローンとして借り入れ可能な金額の目安もわかるため、豊富な物件数のなかから、借入可能額に適した価格の物件をスムーズに見つけられるでしょう。
家を購入するタイミングで支払う不動産取得税や、毎年支払わなければならない固定資産税など、相談を通じて購入後に生じる負担も把握できれば、費用を考慮しながらの物件選びも可能です。

購入予定がないタイミングでの相談は避けたほうが無難

「なるべく早いほうが良いのでは」との理由から、マイホームを購入する予定がない状態で住宅ローン相談をおこなうのは避けましょう。
購入を決める前のタイミングで相談しても、相談を受ける側は具体的なアドバイスが難しく、適切な対応を取れない可能性が高いです。
住宅ローン相談は、マイホームの購入を決意してから家探しを開始する前のタイミングを選びましょう。

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住宅ローンの相談先

マイホームの購入における住宅ローンの相談先は「銀行の相談窓口」と「不動産会社」そして「ファイナンシャルプランナー」です。

相談先1．銀行の相談窓口

銀行は基本的に住宅ローンを取り扱っており、ローン専用窓口にて相談対応も実施しています。
担当者と1対1でおこなう形式のほか、電話あるいは専用フォームによる相談に対応できる銀行も存在します。
なお、混雑状況によっては予約なしで来店すると対応してもらえない可能性があるため、事前に予約したうえで来店したほうが良いでしょう。
専用窓口では、相談先が取り扱っている住宅ローンの種類をはじめ、手続き方法や金利、団体信用生命保険（団信）など多岐にわたる内容が相談可能です。
一方で、別の銀行が提供する住宅ローンとの比較や、相談先が扱うローンの短所は聞けないため、自分で判断する必要があります。

相談先2．不動産会社

不動産会社のなかには金融機関と連携し、物件と併せて住宅ローンをご紹介するところもあります。
住宅ローンアドバイザーやファイナンシャルプランナーの資格を保有する従業員が在籍していれば、人生プランに合わせた返済シミュレーションや家計相談にも対応できるでしょう。
簡易的な内容なら予約なしでも相談可能なケースもあり、気軽に利用できる相談先とも言えます。
しかし、不動産会社は住宅ローンの専門家ではありません。
あくまでも物件を取り扱うプロであるため、もっとも条件の良い住宅ローンを紹介してもらえないケースもあります。
審査に通りやすいか否かを重視する不動産会社の場合、金利が高めの住宅ローンを提示される可能性がある点には注意が必要です。

相談先3．ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーは住宅ローンをはじめ、教育および老後に必要な資金や各種保険など、お金に関する知識が豊富な「家計のプロ」です。
家計を考慮したうえで住宅ローンの利用を検討したい場合、ファイナンシャルプランナーは適切な相談先と言えるでしょう。
金融機関あるいは不動産会社に勤めていないフリーの方は中立的な立場であり、顧客の希望に沿った形でのアドバイスをもらいやすいです。
ただし、相談は有料が基本になるほか、予約しなければなりません。
また、ファイナンシャルプランナーは人によって得意分野が異なることから、日本FP協会の「認定者検索システム」で住宅ローンを得意とする方を探す必要がある点にも注意しましょう。

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住宅ローン相談の前に準備したいポイント

住宅ローン相談を通じて具体的なアドバイスを得るためには、事前の準備が重要です。
準備が必要なものは、主に収入額がわかる書類と勤務先が確認できる書類、物件の概要が把握できる書類の3種類です。

1．収入額がわかる書類

収入額がわかる書類を準備すると、住宅ローンを組んだ場合に借り入れ可能な金額を調べられます。
給与所得者は源泉徴収票もしくは住民税決定通知書を、自営業であれば確定申告書あるいは決算書を準備しましょう。
もしも住宅ローン以外に借入金があるなら、相談先へ足を運ぶ前にローン残債も確認することをおすすめします。

2．勤務先が確認できる書類

住宅ローンを申し込む方の勤務先は、審査段階で参考にされやすい情報のひとつです。
住宅ローン審査に落ちるリスクを考えるなら、相談する時点で勤務先の情報が記された書類を準備するのが望ましいです。
勤務先の情報が原因となり住宅ローン審査に落ちると、物件選びから再び始めなければならないほか、別のローンを探すことになるでしょう。
住宅ローン審査に落ちる可能性があるか事前に把握しておくためにも、給与所得者は勤務先がわかる書類を準備したうえで相談してみてください。
書類は名刺や健康保険証などで構いません。
ただし、源泉徴収票など収入がわかる書類で勤務先の情報が確認できる場合は、別の書類を準備せずとも良いです。

3．物件の概要が把握できる書類

物件の概要に関する書類は、住宅ローン相談の前に購入したい物件が見つかっている場合に準備したほうが良い書類です。
あらかじめ物件価格を確認できるため、借り入れから完済までの返済シミュレーションを具体的に立てやすくなり、借り入れ後の滞納リスク軽減にもつながります。
注文住宅を購入するなら見積書、建売住宅であればチラシを準備しましょう。
また、相談だけでなく、住宅ローンの事前審査も併せて実施する場合は、ローンを申し込む方の身分証明書と印章（印鑑証明書・実印）の持参も必要になるため、忘れずに準備しておいてください。

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まとめ

住宅ローン相談のタイミングは、マイホームの購入を決めた段階がおすすめです。
銀行の窓口や不動産会社、ファイナンシャルプランナーのメリット・デメリットを考慮し、自分に合った相談先を選びましょう。
具体的なアドバイスをもらうためにも、収入額と勤務先がわかる書類、物件概要を記した書類も準備しておいてください。