不動産を購入できる年収は？必要な予算や計算方法も解説

マイホームを購入するとき、必要な予算を考えることは大切なポイントです。
年収に応じた不動産価格や、返済金額を考慮することも重要といえるでしょう。
では、土地や建物を購入するためには、どのくらいの年収が必要なのでしょうか。
不動産を購入するために必要な予算はどのくらいか、計算方法や住宅ローンの返済比率について解説します。
土地や建物の購入をお考えの方は、ぜひ参考になさってください。

不動産を購入するために必要な年収と予算はどのくらい？

まずは、不動産を購入するために必要な年収と、予算はどのくらいなのかについて解説します。

年収倍率とは？

予算を考える際、参考となるものが年収倍率です。
年収倍率とは、マイホームの購入価格が、購入者の年収の何倍になっているかを表すものとなります。
年収倍率の計算方法は、下記のとおりです。
物件の購入価格÷世帯年収
一昔前まで、年収倍率は購入価格の5倍までといわれていました。
これは、住宅ローン金利が3％前後だった、バブル崩壊直後の時代の数字です。
しかし、低金利の状況が続いている今、この指標は適していないのが現状となります。
住宅金融支援機構が提供している住宅ローン、フラット35において、利用者の年収倍率は全国平均で7.2倍です。
このデータから考えると、マイホーム購入時の予算は、年収の5倍～7倍が目安となります。

購入額の目安は？

いくらの物件が買えるかどうかは、頭金と借り入れ可能額で決まります。
頭金は、物件の購入時に現金で支払うお金です。
物件代金の一部を先に支払い、借り入れ金額からマイナスするためのお金となります。
頭金をたくさん支払えば、その分借り入れ額が減るため、毎月の返済や支払い総額を抑えることが可能です。
ただし、自己資金（貯金）をすべて使うのは避けるべきといえます。
生活費や直近のライフイベントなどのために、最低限のお金を残しておくことが重要です。

不動産を購入する方の年収と年齢

土地や建物を購入する方の、平均的な世帯年収は、約790万円です。
もっとも多いのが、全体の30％以上を占める、400万円～600万円となっています。
その次が600万円～800万円で、全体の約20％です。
年齢で見ると、新築物件を購入する方の平均年齢は、44歳となっています。
もっとも多いのが30代、次に40代です。
中古物件の場合、購入者の平均年齢は44歳となっています。
40代の割合が増えており、20代や30代は新築物件を好む傾向にあることがわかります。

不動産を購入するための年収と予算の計算の仕方方法

続いて、不動産を購入するときの、予算の計算方法について解説します。

計算方法

予算の計算方法は、下記のとおりです。
頭金＋借り入れ可能額
頭金をいくら準備できるか、またどのくらいのお金を借り入れできるかを考える必要があります。
先述のとおり、頭金と物件代金の一部を先に支払い、借り入れ金額からマイナスするためのお金です。
貯金をすべて使うのではなく、最低限のお金を残しておく必要があります。
予想していなかった病気やケガなどにより、収入が減ってしまうと、生活費に充当するお金がなくなってしまうからです。
残しておくべき生活費の目安は、会社員であれば3か月分、フリーランスや派遣社員なら1年分となります。
不動産を購入するときは、毎月の生活費がどのくらいかかっているのかも、確認しておくことが重要です。

借り入れ金額はどう決める？

借り入れ金額は、返済可能な金額を設定します。
先述のとおり、不動産購入時の予算は、年収の5倍～7倍が目安です。
しかし、住宅ローンは長期間返済が続くものなので、思わぬ収入減やライフスタイルの変化などを考慮する必要があります。
そのため、借り入れできる金額ではなく、返せる金額を目安に、資金計画を立ててください。

購入できる金額のシミュレーション

年収に応じた購入できる金額は、下記のとおりです。

●300万円：約2,000万円
●400万円：約2,600万円
●500万円：約3,300万円
●600万円：約4,000万円
●700万円：約4,610万円

同じ年収があっても、勤続年数や年齢、自己資金の金額などによって、不動産の借り入れ可能額は異なります。
そのため、上記の金額は目安として押さえておいてください。

家賃から考える借り入れ可能額

今支払っている家賃から、借り入れできる金額を計算することもできます。
家賃別に考える、借り入れ可能額は下記のとおりです。

●7万円：約2,200万円
●9万円：約2,900万円
●11万円：約3,500万円
●13万円：約4,100万円
●15万円：約4,700万円

現在支払っている家賃と同じ返済額なら、無理なく支払いを続けることができるでしょう。
家賃よりも支払い金額を減らしたい場合は、借り入れ可能額も減ることになります。
反対に、支払い金額を家賃を増やしたい場合は、借り入れ可能額もアップすることになります。
先述のとおり、住宅ローンは長期間に渡って支払いが続くものです。
収入が減ったり、ライフイベントで出費が重なったり、お子さまの進学などで、家計が大きく変化する可能性があります。
そのため、予算のシミュレーションをおこなうときは、長い目で見た返済計画で考えるようにしてください。

不動産購入時における年収と住宅ローンの返済比率とは？

最後に、不動産購入時における、住宅ローンの返済比率について解説します。

返済比率とは？

住宅ローンにおける返済比率とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。
総返済負担率と呼ばれることもあります。
返済比率は、下記の計算方法で算出することが可能です。
1年間の返済金額の合計÷年収×100
たとえば、年収600万円で、年間の返済金額の合計が120万円の場合、返済比率は20％となります。
ただし、年間の返済金額は、不動産の住宅ローンだけではありません。
車のローンや、買い物などに使ったクレジットカードの年間返済額も、プラスして計算することになります。
たとえば、車のローンを返済している場合、その年間返済額と住宅ローンの年間返済額を足した金額が年間の返済額です。

返済比率の考え方

一般的に、返済比率は30％ほどを基準としている金融機関が多くあります。
そのため、「返済比率ギリギリまで融資を受けたい！」とお考えになっている方もいらっしゃるでしょう。
しかし、返済を続けていくなかで、収入が減ったり仕事を辞めたりといった事態になる可能性も否めません。
先述のとおり、ライフイベントで出費が重なったり、お子さまの進学などで、家計が大きく変化したりすることもあるでしょう。
また、収入の割合の多くを住宅ローンの返済が占めている場合、貯金ができなくなってしまいます。
返済に追われるあまり、生活を切り詰めることにもなりかねません。
予定外の支出があっても、対応できるくらいのお金は蓄えておく必要があります。
そのため、返済比率には余裕を持ち、無理なく返済を続けられる物件を選ぶべきといえるでしょう。

まとめ

不動産を購入するために必要な予算は、購入額が年収の何倍になっているかを確認できる、年収倍率を一つの指標として参考にします。
住宅ローンは長期間返済が続くものなので、予算を計算するときは借り入れできる金額ではなく、返せる金額を目安に考えることがポイントです。
不動産の購入時は、年収に占める年間返済額の割合である、返済比率を考慮して物件選びをするようにします。